なぜなのか (´･ω･`): 2016

　今からさかのぼること20年以上前、スティーブ・ジョブズはコンピュータープログラミングについて熱弁を振るっていた。

「この国のすべての人がプログラミングを学ぶべきだね。なぜなら、プログラミングは、我々がどのように思考するべきかを教えてくれるのだから」

「それは法律の学校に行くようなものだ。誰もがみんな弁護士になる必要はないが、法律を学ぶことは、ある視点から思考する方法を教えてくれる点で有益だろう。だから、私はコンピューターサイエンスをリベラルアーツ（一般教養）だと思っている。誰もが人生のうちに、学んでおくべきという点で」――「スティーブ・ジョブズ1995 失われたインタビュー」より――

「全ての人にコンピューターサイエンスを（Computer Science for All）」

　2016年1月、米国のオバマ大統領が大方針をぶちあげた。デジタル経済を生き残っていくために、学生を始めとするあらゆる国民に、プログラミングを含めたコンピューターサイエンスのスキルが必要になると説いた。

　テクノロジー業界だけでなく、交通、ヘルスケア、教育、金融サービスなどあらゆる産業がデジタルシフトしていく中で、米国では2018年には、いわゆる理系的なSTEM（サイエンス、テクノロジー、エンジニアリング、数学）の職種のうち、51％がコンピューターサイエンス関連になるとされる。

　このため米政府は、特に小学校から高校生の児童・生徒らが、デジタル社会において、単なる消費者ではなく、能動的なクリエイターとなるための「プログラミングの基礎素養」を身に付けるよう教育面の改革に着手した。

　当時ようやく普及し始めたパソコンだけでなく、スマートフォンに、ウェアラブル、あらゆるモノがインターネットにつながり（IoT）、データ量が指数関数的に増える中で、人工知能（AI）の隆盛など、テクノロジーは日に日に増して我々の生活にとって身近なモノになっている。
　そしてそのいずれもその背後ではデジタルのソフトウェアが活躍し、その仕組みを知ろうと思えばプログラミングが必要になる。

　オバマ大統領の大方針は、コンピューター・プログラミングが、もはやオタクだけでのものでなく、ジョブズが予見した通り、誰もが学んでおくべき本当の「一般教養」になったという意味で意義深い。

　もう一点注目したいのは、この発言をしたジョブズ自身がプログラマーではないことだ。

「スティーブは、コードを書いたことはなかった。彼はエンジニアではなく、最初の設計をしたこともなかった」

　2012年、ジョブズと共にアップルを創業したスティーブ・ウォズニアックはこう明らかにしている。

　コードを書くというのは、コンピューターに指示を出すプログラミングにおける具体的な行為のこと。つまり、ジョブズはプログラミングをできたわけではないということだ。
　だが、ウォズニアックは、同時にこうも指摘している。

「だが、彼は設計デザインを、変更し、変化させ、追加するレベルには、十分なテクニックを持っていた」

　つまりジョブズは、エンジニアとしてのスキルはなくても、コンピューターがどういう仕組みで動き、どのようにプログラムを書き、何を生み出せるのかというそのメカニズムの根本を押さえていたのだろう。

　今やマイクロソフトのビル・ゲイツから、グーグルのラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリン、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグまで、米ITの巨大企業では、プログラミングやコンピューターサイエンスに卓越した人材が創業者となっている。

　一方で、アップルがジョブズの下で収めた成功の数々を考えると、「コードを書けなくてもきちんと分かる」ということの重要性は、ビジネス面でも、とてつもなく大きいのかもしれない。

「誰もがみんなプログラマーになる必要はないが、プログラミングを学ぶことは、ある視点から思考する方法を教えてくれる点で有益だろう」

　冒頭発言に加えるならばこう言えるかもしれない。そしてそれは、ビジネスに携わるあらゆる人々にとっても然りなのだろう。

　多くの大学では、ビジネスとコンピューターサイエンスの学位を一緒に提供する動きが出ている。さらには、ビジネス分野でも、多くの産業の幹部候補らがプログラミングの勉強を始めているという。
　つまり、いわゆる文系のビジネスパーソンでも、プログラミングの素養を持つことが、経営の大きな手助けになり得るのだ。

「金融やコンサル、小売業、モノづくり企業など、IT企業以外からでもプログラミングを学ぶ人が急速に増えている。まさにあらゆる産業が、ソフトウェア産業になっているのです」

　世界最大のプログラマー向け交流サイト「ギットハブ（Github）」のカクル・スリバスタバ氏はこう指摘する。
　そして、この動きは、もちろん米国だけのものではない。

　今年4月、日本政府は、米国に続けとばかりに「第4次産業革命に向けた人材育成総合イニシアチブ」と題した大方針を発表した。

　AI、IoT、ビッグデータ、セキュリティー、データサイエンティストなどの人材を育成することや、2020年の小学校でのプログラミング必修化を含め、大学までの情報・数理教育の強化など、まさにてんこ盛りの内容だ。

　特に小学校の必修化には、批判も多く、
「義務教育で教えられると、嫌いになる児童を増やす可能性がある」
「先生に教えるキャパシティとスキルがない」
「好きな児童だけやらせればいい」
などの意見が根強く、どれも確かに説得力はある。

　だが、あえてここでは、今後の大きな可能性に目を向けたい。

「これまでは長年、小学校のプログラミング教育で、子どもたちがゲームを作ってもらい、『またやりたい！』といつも喜んでも、継続して出来る環境がなかった。それが、子どもたちの『喜び』を持つ機会がつながっていくことが何よりも大きい」

　世界で1200万人以上が登録する子ども向けのプログラミング言語「スクラッチ」の伝導者である青山大学の阿部和広客員教授は、こう述べる。一時期は必修化に反対だったが、今はポジティブな側面を見ているという。

　そして、その『喜び』を見つける人材が増えていくことは、国の戦略や産業界のニーズと直接関係なかったとしても、一番大事なことかもしれない。

「プログラミングを学ぶことは、コードを書くだけではありません。それは読み書きを学ぶことが、新たな学びを生み出すことと似ています。より重要なのは、コードを書くことで、様々なことを学ぶ（Code to learn）ことができるということなのです」

　MITメディア・ラボのミッチェル・レズニック教授もこう述べている。

　つまり、プログラミングはデザインや音楽、経営を学び、解決するための「手段」であり、未来を切り開いていくための「道具」となるのだ。

　今まで有効な治療法がなかった筋萎縮性側索硬化症（ALS）について、発症原因に根ざした新規治療法の開発に成功したと発表。
（国際医療福祉大学臨床医学研究センターの郭伸特任教授（東京大学大学院医学系研究科講師）らと東京大学の研究グループ）

　筋萎縮性側索硬化症（ALS）は中高年に多く、進行性の筋力低下や筋萎縮を特徴とする神経難病で、有効な治療法がなかった。
　ALSの大多数は遺伝性のない孤発性ALSで、研究グループは、ADAR2という酵素の低下が過剰な細胞内カルシウム流入を生じて、孤発性ALSの運動ニューロン（運動神経細胞）死に関与していることを突き止めていた。

　孤発性ALSでは異常にカルシウム透過性が高いAMPA受容体（グルタミン酸受容体の一種）が発現している。ペランパネル（製品名「フィコンパ」エーザイ株式会社）は抗てんかん薬だが、グルタミン酸によるAMPA受容体の活性化を阻害し、神経の過興奮を抑制することから運動ニューロン死の抑制が検討された。

　今回、研究グループは、ペランパネルをALSモデルマウスに90日間連続で経口投与した。その結果、運動機能低下の進行とその原因となる運動ニューロンの変性脱落が食い止められた。
　しかも、運動ニューロンで引き起こされているALSに特異的なTDP-43タンパクの細胞内局在の異常（TDP-43病理）が回復・正常化した。
　また、発症前のみならず発症後に投与した場合でも、運動ニューロン死による症状の進行が抑えられた。

　モデルマウスでの結果だが、ペランパネルは既承認のてんかん治療薬であり、ヒトに換算した場合にてんかん治療に要する用量以下でマウスに有効性が確認出来たことから、臨床応用へのハードルも低いと考えられ、ALSの特異的治療法になるものと期待される。

2016年8月2日火曜日

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