がんは多数の遺伝子に異常が起きて発生し、進行する。
腎臓がんでは、FLCNというがん抑制遺伝子が2002年に見つかった。
研究グループは2006年と2008年に、FLCNに結合するFNIP1とFNIP2という2つの新規遺伝子を発見した。
しかし、FNIP1やFNIP2の腎臓での役割は不明で、FLCNのがん抑制機能に関わっているかどうかもわかっていなかった。
研究グループはこれまでに、FLCNとFNIP1が筋肉や心臓では協調的に働いていることを確かめていた。
しかし、FNIP1を腎臓から取り除いても、筋肉や心臓と違い、腎臓には何も起きなかった。
その理由が疑問だった。
腎臓では「FNIP1によく似た遺伝子のFNIP2が重要な役割を果たしているのではないか」と考え、FNIP2をマウスから取り除いてみたが、この場合も、腎臓だけでなく、全身の臓器で何も異常なことは見られなかった。
マウスのいろいろな臓器でFNIP1とFNIP2の発現量を比べてみた。
筋肉と心臓ではFNIP1が圧倒的に多い一方、腎臓ではFNIP2の発現量がFNIP1と同じレベルであることがわかった。
この腎臓でのFNIP2の発現が、FNIP1を取り除いたマウスの腎臓に何も起こらなかった原因とみて、マウスの腎臓でFNIP1とFNIP2を同時に取り除いたところ、腎臓細胞が異常増殖を起こし、最終的に重量が10倍以上にもなった。
さらに、FNIP1とFNIP2を同時に取り除いたマウスを長期的に観察していると、生後2年で、FLCNを取り除いたマウスと同じように腎臓がんが形成され、FNIP1とFNIP2がFLCNと協調して腎臓がんの発生を抑制していることを突き止めた。
FLCN、FNIP1、FNIP2という遺伝子が作るタンパク質は互いが結合して複合体を形成する。
研究グループは「この複合体ができなくなった時、腎臓細胞は異常増殖を始め、最終的にがん化する」と結論づけた。
今回の結果を進化生物学の観点から検討した。
ハエなどでもともと1つだったFNIPが、ヒトのような高等動物に進化する過程で、腎臓細胞の異常増殖を確実に予防するために、FNIP1とFNIP2という2つのFNIPに分かれていったというシナリオが浮かび上がった。
(´･ω･`) What are you doing
2015年3月29日日曜日
スマホゲームの寡占化
ソフトバンク傘下で、スマートフォン向けゲームを手掛けるスーパーセル（フィンランド）が発表した２０１４年決算は、利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は５億１５００万ユーロ（５億６４００万ドル）
売上高は１５億４５００万ユーロに増えた。
収益性の高い「クラッシュ・オブ・クラン」、「ヘイ・デイ」などのヒット作品が寄与した。
ソフトバンクは２０１３年、スーパーセルの株式５１％を約１５億ドルで取得。
売上高前年は５億１９００万ユーロ。利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は２億４３００万ユーロ
売上高は１５億４５００万ユーロに増えた。
収益性の高い「クラッシュ・オブ・クラン」、「ヘイ・デイ」などのヒット作品が寄与した。
ソフトバンクは２０１３年、スーパーセルの株式５１％を約１５億ドルで取得。
売上高前年は５億１９００万ユーロ。利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は２億４３００万ユーロ
2015年2月7日土曜日
スペースプレーン実験機Intermediate Experimental Vehicle、打ち上げ準備
欧州宇宙機関（ESA）のスペースプレーン実験機IXVの打ち上げに向けた準備が、着々と進められている。IXVはすでにヴェガ・ロケットの頭の部分に搭載されており、2月11日に宇宙へ向けて飛び立つ予定。
IXVはESAが開発したスペースプレーンの実験機。将来の再使用宇宙機の開発に向けた実験を行うことを目的としている。
スペースシャトルのような大きな翼は持っていない。機体の全長は5.0m、全高は1.5m、全幅は2.2mで、打ち上げ時の質量は2t。
打ち上げには、アリアンスペース社が運用する小型の固体ロケットであるヴェガが用いられる。
地球を回る軌道には乗らず、サブ・オービタル飛行、弾道飛行と呼ばれる飛行経路をとる。そしてパラシュートで太平洋上に着水し、船で回収され、その後分析などが行われる。
打ち上げから着水までは1時間40分ほどの予定。
打ち上げ日時は現地時間2015年2月11日10時00分（日本時間2015年2月11日22時00分）の予定。
IXVはESAが開発したスペースプレーンの実験機。将来の再使用宇宙機の開発に向けた実験を行うことを目的としている。
スペースシャトルのような大きな翼は持っていない。機体の全長は5.0m、全高は1.5m、全幅は2.2mで、打ち上げ時の質量は2t。
打ち上げには、アリアンスペース社が運用する小型の固体ロケットであるヴェガが用いられる。
地球を回る軌道には乗らず、サブ・オービタル飛行、弾道飛行と呼ばれる飛行経路をとる。そしてパラシュートで太平洋上に着水し、船で回収され、その後分析などが行われる。
打ち上げから着水までは1時間40分ほどの予定。
打ち上げ日時は現地時間2015年2月11日10時00分（日本時間2015年2月11日22時00分）の予定。
2015年1月29日木曜日
2015年1月27日火曜日
ファンドレイジング
日本には「認定非営利活動法人」「公益社団法人」「自治体」などに寄付をすると、寄付金の一定割合が税額控除の対象となる制度がある。
その中でも「ふるさと納税」は通常の「認定NPOへの寄付」より、税制控除の比率が高い。
例えば20,000円の寄付をした場合、18,000円の税金が所得税＆住民税から減税される（要確定申告）。
自治体によっては一定額以上の寄付をすると、記念品など「お礼」がある。
上限内という記述を用いたが、これも例えば「儲かりすぎてしまって寄付枠が足りない」といった場合、NPOにも寄付するという方法がある。
「認定NPO」や「公益社団法人」に対する寄付も、税制控除の対象になる。
認定NPOへの寄付は概ね半額弱が返ってくる計算。
（NPOへの寄付は「認定」を取得している団体のみ）
利益が出すぎてしまって困った（チラッ
という経験は私は皆無だが、東日本大震災関連に寄付を重ねた結果税金がかなり減額され、寄付に少しだけ明るく、また前向きになった。
寄付に限った事ではないが、情けは人の為ならず、なのだ。
その中でも「ふるさと納税」は通常の「認定NPOへの寄付」より、税制控除の比率が高い。
例えば20,000円の寄付をした場合、18,000円の税金が所得税＆住民税から減税される（要確定申告）。
自治体によっては一定額以上の寄付をすると、記念品など「お礼」がある。
上限内という記述を用いたが、これも例えば「儲かりすぎてしまって寄付枠が足りない」といった場合、NPOにも寄付するという方法がある。
「認定NPO」や「公益社団法人」に対する寄付も、税制控除の対象になる。
認定NPOへの寄付は概ね半額弱が返ってくる計算。
（NPOへの寄付は「認定」を取得している団体のみ）
利益が出すぎてしまって困った（チラッ
という経験は私は皆無だが、東日本大震災関連に寄付を重ねた結果税金がかなり減額され、寄付に少しだけ明るく、また前向きになった。
寄付に限った事ではないが、情けは人の為ならず、なのだ。
2015年1月21日水曜日
ふるさと納税
ふるさと納税は平成21年度納付分（つまり平成20年1月～12月の所得）からスタートした「（2008年4月30日に公布された）寄付金税制。
毎年度（１月～12月）単位の寄付が対象。
個人住民税の寄附金税制が大幅に拡充される形で導入された。
寄付自体はいくらでもでき、上限・下限はない。
原則、自己負担は2,000円「ふるさと納税制度」を使うと、少なくとも2,000円は戻って来ず、自己負担となる。
住民税の１割程度の寄付であれば控除（返戻）率が高い住民税の１割程度までは、確定申告をあわせて行うことで、2,000円を差し引いた金額が控除される。
住民税の１割超についても一部控除を受けられる住民税(所得割)の１割程度を超えた分については、住民税としては寄付金控除として総所得金額等の30％まで、所得税としては40％まで、控除を受けられる。
簡単な流れ
1.広報や新聞、自治体のホームページ、さらにはこのふるさと納税応援サイト「ふたくす」などから、寄付を求める自治体や事業の情報を集め、寄付したい自治体や事業を選ぶ。
2.直接窓口に行き納める。
（銀行振り込み等については、直接、寄付希望先の自治体に確認する必要がある）
→証明書をもらい保管。（住民税等の税額控除を受ける為に必要）
源泉徴収されるサラリーマンなどは、一旦支払った所得税の還付を受けるために、確定申告が必要。
自営業は、確定申告により、税額控除した分の納税。
住民税については、確定申告を行う方は手続き不要。
確定申告を行わない方は、寄附をした旨の証明書をお住まいの自治体に届けて住民税の申告を行うことにより、本来支払うべき住民税が税額控除されて通知されるので、その額を翌年６月から翌々年５月まで納付することになる。
蛇足
サラリーマンなどっていうのは、ピンとこないかもしれないかな。
たとえば私、昔預かりの声優なるものをやってたけどギャラから所得税10%強制天引きされるのです。自営業なんだけど天引かれるそういう人たち。
毎年度（１月～12月）単位の寄付が対象。
個人住民税の寄附金税制が大幅に拡充される形で導入された。
寄付自体はいくらでもでき、上限・下限はない。
原則、自己負担は2,000円「ふるさと納税制度」を使うと、少なくとも2,000円は戻って来ず、自己負担となる。
住民税の１割程度の寄付であれば控除（返戻）率が高い住民税の１割程度までは、確定申告をあわせて行うことで、2,000円を差し引いた金額が控除される。
住民税の１割超についても一部控除を受けられる住民税(所得割)の１割程度を超えた分については、住民税としては寄付金控除として総所得金額等の30％まで、所得税としては40％まで、控除を受けられる。
簡単な流れ
1.広報や新聞、自治体のホームページ、さらにはこのふるさと納税応援サイト「ふたくす」などから、寄付を求める自治体や事業の情報を集め、寄付したい自治体や事業を選ぶ。
2.直接窓口に行き納める。
（銀行振り込み等については、直接、寄付希望先の自治体に確認する必要がある）
→証明書をもらい保管。（住民税等の税額控除を受ける為に必要）
源泉徴収されるサラリーマンなどは、一旦支払った所得税の還付を受けるために、確定申告が必要。
自営業は、確定申告により、税額控除した分の納税。
住民税については、確定申告を行う方は手続き不要。
確定申告を行わない方は、寄附をした旨の証明書をお住まいの自治体に届けて住民税の申告を行うことにより、本来支払うべき住民税が税額控除されて通知されるので、その額を翌年６月から翌々年５月まで納付することになる。
蛇足
サラリーマンなどっていうのは、ピンとこないかもしれないかな。
たとえば私、昔預かりの声優なるものをやってたけどギャラから所得税10%強制天引きされるのです。自営業なんだけど天引かれるそういう人たち。
2015年1月15日木曜日
変化に対応し盲点を埋める作業①――セキュリティ
ベネッセコーポレーションによる個人情報漏洩事件。
容疑者は大量のデータを貸与PCから私物のスマートフォンにコピーし持ち出していた。
貸与PCはUSBメモリーへのデータ書き込みを禁止する設定だったとされるが、なぜ容疑者はスマートフォンにデータを書き込めたのか。
有力な可能性として考えられるのは、USBマスストレージの使用は制限できていた一方、デジタルカメラや携帯音楽プレーヤ、スマートフォンに特有のファイル転送方式「MTP（Media Transfer Protocol）」の使用を制限できていなかった可能性だ。
一般的なUSBメモリーは、Windowsのデバイスクラスでは「USBマスストレージ」として認識され、ドライブ名が割り当てられる。
一方でスマートフォンでは、USBマスストレージの他、ドライブ名が割り当てられないWPD（Windows Portable Devices）クラスとして認識される事がある。
USBマスストレージではPCがファイル制御を担うのに対し、WPDではファイル転送方式としてPTP（Picture Transfer Protocol）やMTPを使い、デバイス側がファイルを制御する。
これにより、例えばファイル書き込み中にデバイスを引き抜く、PCとデバイスでファイルを同時に書き換えるなどしても、ファイルが破損しにくくなる。PTPは画像ファイルの転送に対応し、PTPの拡張規格であるMTPはそれ以外のファイルの転送にも対応する。
このMTPの存在は、情報漏洩対策の盲点になり得る。
デバイス制御ソフトやActive Directoryのグループポリシーの設定でUSBマスストレージの使用を制限しても、MTPあるいはWPDデバイスの使用制限を忘れると、スマートフォン経由で簡単にPCからデータを持ち出せてしまう。（例えばAndroid端末の場合、機能としては2011年9月に公開されたバージョン3.1、本格的には2011年10月公開のバージョン4.0から、MTPによるファイル転送に対応している）
この“穴”は2013年ごろからセキュリティ技術者の間で話題になっていた。
「Android4.0の登場まではMTP対応端末が少なく、現実的な脅威ではなかった。他企業のIT部門でも、USBメモリーは制御しても、MTPの設定まで思い至らない例は多い。
商用のデバイス制御ソフトでは一般に、USBマスストレージの使用制限に加え、WPDデバイスの使用を制限する事でスマートフォンへのデータ転送を制限できる。ただし、WPD制限機能に対応を開始したのは、2009年～2013年とソフトによってまちまち。デバイス制御ソフトを採用しているIT部門はまず、採用ソフトのバージョンが、WPDの使用制限機能に対応しているかを確認した方がいい。
（デバイス制御ソフトを使わなくとも、Active Directoryのグループポリシーを設定することで、WPDデバイスのアクセス制限を行うことは可能。ただし「Windows XPやWindows Server 2003は、Active Directoryによるデバイス制御機能が貧弱なため、デバイス制御に頼るのは避けた方が無難）
容疑者は大量のデータを貸与PCから私物のスマートフォンにコピーし持ち出していた。
貸与PCはUSBメモリーへのデータ書き込みを禁止する設定だったとされるが、なぜ容疑者はスマートフォンにデータを書き込めたのか。
有力な可能性として考えられるのは、USBマスストレージの使用は制限できていた一方、デジタルカメラや携帯音楽プレーヤ、スマートフォンに特有のファイル転送方式「MTP（Media Transfer Protocol）」の使用を制限できていなかった可能性だ。
一般的なUSBメモリーは、Windowsのデバイスクラスでは「USBマスストレージ」として認識され、ドライブ名が割り当てられる。
一方でスマートフォンでは、USBマスストレージの他、ドライブ名が割り当てられないWPD（Windows Portable Devices）クラスとして認識される事がある。
USBマスストレージではPCがファイル制御を担うのに対し、WPDではファイル転送方式としてPTP（Picture Transfer Protocol）やMTPを使い、デバイス側がファイルを制御する。
これにより、例えばファイル書き込み中にデバイスを引き抜く、PCとデバイスでファイルを同時に書き換えるなどしても、ファイルが破損しにくくなる。PTPは画像ファイルの転送に対応し、PTPの拡張規格であるMTPはそれ以外のファイルの転送にも対応する。
このMTPの存在は、情報漏洩対策の盲点になり得る。
デバイス制御ソフトやActive Directoryのグループポリシーの設定でUSBマスストレージの使用を制限しても、MTPあるいはWPDデバイスの使用制限を忘れると、スマートフォン経由で簡単にPCからデータを持ち出せてしまう。（例えばAndroid端末の場合、機能としては2011年9月に公開されたバージョン3.1、本格的には2011年10月公開のバージョン4.0から、MTPによるファイル転送に対応している）
この“穴”は2013年ごろからセキュリティ技術者の間で話題になっていた。
「Android4.0の登場まではMTP対応端末が少なく、現実的な脅威ではなかった。他企業のIT部門でも、USBメモリーは制御しても、MTPの設定まで思い至らない例は多い。
商用のデバイス制御ソフトでは一般に、USBマスストレージの使用制限に加え、WPDデバイスの使用を制限する事でスマートフォンへのデータ転送を制限できる。ただし、WPD制限機能に対応を開始したのは、2009年～2013年とソフトによってまちまち。デバイス制御ソフトを採用しているIT部門はまず、採用ソフトのバージョンが、WPDの使用制限機能に対応しているかを確認した方がいい。
（デバイス制御ソフトを使わなくとも、Active Directoryのグループポリシーを設定することで、WPDデバイスのアクセス制限を行うことは可能。ただし「Windows XPやWindows Server 2003は、Active Directoryによるデバイス制御機能が貧弱なため、デバイス制御に頼るのは避けた方が無難）
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